English

報道発表

熱研に関する掲載記事(2014年)

掲載日 記事媒体 記事内容
2014年10月31日 朝日新聞
読売新聞
毎日新聞
長崎新聞
エボラ出血熱対策への協力のため、スイス・ジュネーブのWHO本部へ派遣されていた当研究所の奥村順子准教授が長崎大学本部で帰国報告の会見を行いました。奥村准教授は8月下旬から約2ヶ月間薬剤疫学の専門家として派遣され、流行地に派遣する医療従事者の選定や、現地の治療拠点の運営・治療に関するマニュアルの作成等に携わりました。西アフリカでは医療施設や医師、看護師らの不足が大きな課題であり、また現地住民のエボラ出血熱への知識不足が流行拡大につながっていると説明しました。
2014年10月24日 読売新聞 当研究所・ウイルス学分野の産学官連携研究員ミャミャット・ヌグェ・トンさんがデング熱の検査キットやワクチン開発に取り組んでいることについて紹介されました。彼女はミャンマーから来日して11年になりますが、来日当初は実験器具の使い方やデータの取り方を一から学び、現在ではミャンマーの感染者の血清を調べるなどし、デング熱の重症化のメカニズムを突き止めようとしています。
2014年8月25日 朝日新聞 今年度の熱帯医学研修課程(3ヶ月コース)の修了生で国際NGO「国境なき医師団」(MSF)からシエラレオネへ派遣された看護師・大滝潤子さんの電話インタビューが掲載されました。現地ではMSFが設けたテントの治療施設で活動しており、「患者が亡くならない日はなく、多い時には10人にのぼる」とのことです。また現地の作業環境は過酷で「全身を覆う防護服を着るとサウナに入っているような暑さのため集中力を切らさないようにするのに非常に苦労する」とのことです。
2014年8月20日 読売新聞
長崎新聞
熱帯医学研究所は西アフリカで猛威を振るうエボラ出血熱の対策要員として奥村順子准教授をスイス・ジュネーブのWHO本部へ派遣すると発表しました。奥村准教授は病気の発生源や感染経路等に関する様々なデータを解析する研究チームの一員として活動する予定です。熱研はWHOの研究協力機関で、WHOに専門家を緊急派遣するのは2003年の新型肺炎(SARS)の流行以来です。
2014年8月14日 長崎新聞 当研究所の監修によるエボラ出血熱についてのQ&A集が掲載されました。「なぜ今回西アフリカで大流行したの?」とか「日本で起きる可能性はあるの?」等の質問に回答しました。
2014年8月12日 読売新聞 国際NGO「国境なき医師団」の2人目の日本人メンバーとしてエボラ出血熱の拡大が深刻化しているシエラレオネへ派遣された今年度の熱帯医学研修課程(3ヶ月コース)の修了生・大滝潤子さんの活動報告が掲載されました。現地では「衰弱して会話もできない患者が多く、半数は亡くなってしまう」また治療施設では「入院患者が非常に多く、スタッフの数が足りない」との報告です。
2014年6月10日 長崎新聞 在ガボン日本大使館の小林正雄・特命全権大使が当研究所で講演し、学生にガボンの医療事情等を紹介しました。ガボンの5歳以下の子供はマラリアで最も多く命を落としており、「ガボンの研究所は医療水準が高い日本と協力したいと考えている」と話されました。
2014年5月1日 長崎新聞 長崎大学はこのたび坂本キャンパス内に「医学ミュージアム」を開設し、その披露式が行われました。これは原爆後障害医療研究所2号館の耐震工事に伴い、同館の原爆医学資料展示室と熱帯医学研究所の「熱帯医学ミュージアム」を集約し、改装したものです。
2014年2月28日 長崎新聞 マラリア研究室のリチャード・カレトン准教授らで作る国際研究チームが、「三日熱マラリア」について、動物から人に初めて感染した地がアフリカであることを突き止めたと、英科学誌ネイチャーコミュニケーションズ電子版で発表しました。
2014年1月23日 日本経済新聞 『学ぶ 磨く 育てる』というコーナーで当研究所の様々な活動が取り上げられました。
2013年10月16日 長崎新聞 小児感染症学分野の橋爪真弘教授が代表を務めた研究チームの論文が、疫学の国際専門誌「エピデミオロジー」の2012年最優秀論文に選ばれました。
2013年6月6日 朝日新聞 日本が途上国と共同で科学技術の研究を進めることで途上国を支援するプロジェクト「地球規模課題対応国際科学技術協力(SATREPS)」の活動が紹介されました。当研究所では感染症分野において2件のプロジェクトが採択され、現在活動を行っています。
2013年6月5日 朝日新聞 『西方見聞録』というコーナーでマダニが媒介する重症熱性血小板減少症候群(SFTS)に対する当研究所の取り組みが紹介されました。
当研究所では県内何ヶ所かの野山でマダニを採集し、SFTSウイルスの検出を試みています。


  これまでの掲載記事   2016年   2015年   2014年

トップページへ戻る»